変化の激しい現代で勝ち残るには、組織力の強化が重要な要素のひとつです。しかし、組織力を強化するために何をすべきか、悩む方も多いでしょう。
この記事では、組織力の基本から、業績アップに繋がる7つの具体策、組織力強化に取り組む企業の事例まで、徹底解説します。
監修者：岩城成弘（いわしろ あきひろ）
スターバックスコーヒーやウォルト・ディズニー・ジャパンでの豊富な実務経験を活かし、日本全国の企業や教育機関などで、ホスピタリティ研修を開催している。特に、ディズニー流の「おもてなし」を基軸にした、企業のブランド価値を高める研修が人気。実践的かつ成果につながる指導が、多くの企業から高い評価を受けている。
組織力とは【意味と定義】
組織力とは、組織全体の目標達成能力を指します。社員一人ひとりの能力だけでなく、社員間の連携、モチベーション、組織文化など、複数の要素が複雑に絡み合った総合的な力とも言えます。
「組織」「集団」「チームワーク」の違いは、以下のとおりです。
| 目的 | 特徴 | 関係性 | |
| 組織 | 共通の目的を持つ | 役割分担、責任範囲、規則などが明確 | 組織全体の目標達成のために協力し合う関係 |
| 集団 | 共通の目的を持つ場合もあれば、持たない場合もある | 役割分担、責任範囲、規則などが曖昧な場合もある | 個人の利益や目的を追求する場合もある |
| チームワーク | 共通の目的を持つ | 互いに協力し、助け合う関係性 | チーム内の目標達成のために協力し合う関係 |
組織と集団の違い
組織と集団は、どちらも複数の人が集まった状態を指しますが、目的の有無や責任範囲などの点で違いがあります。
組織：共通の目的を達成するために、役割分担、責任範囲、規則などが明確に定められています。
集団：共通の目的を持つ場合もあれば、持たない場合もあります。役割分担や責任範囲、規則などが曖昧な場合もあります。
組織とは、集団よりも明確な目的と構造を持っている点が特徴です。企業が「業績を向上させ、持続的に成長する」といった明確な目的を達成するためには、メンバー全員が共通の目標に向かい、それぞれの役割と責任を果たしながら協力し合う「組織」として機能する必要があります。
組織力とチームワークの違い
組織力は、チームワークを土台にしつつ、もっと広い範囲のものを合わせた力です。
チームワーク：チーム内のメンバーが互いに協力し、助け合う関係性。
組織力：チームワークに加え、組織全体の戦略、体制、風土など、多様な要素を含む総合的な力。
組織力は、個々のチームの力（チームワーク）だけではなく、会社全体がうまく機能するための総合的な力とも言えます。
なぜ組織力強化が必要なのか？
なぜ今、多くの企業が組織力強化に取り組むのでしょうか？それは、変化のスピードが加速する現代において、組織力が企業の競争力や成長を左右する重要な鍵となるからです。
組織力のある企業は、不確実な時代でも変化を乗り越え、業績を伸ばし続けることが可能です。ここでは、組織力が重要な理由について詳しく見ていきましょう。
変化の激しい時代に組織力が重要な理由
現代は、VUCA（変動性、不確実性、複雑性、曖昧性）の時代とも呼ばれ、変化のスピードが非常に速くなっています。このような時代に組織が生き残り、成長し続けるためには、柔軟性と適応力が不可欠です。組織力は、この変化に迅速に対応するための基盤となります。
高い組織力を持つ組織は、多様な視点から複雑な問題を解決し、新たなアイデアを生み出してイノベーションを起こすことができます。つまり、組織力は、変化の激しい時代を生き抜く強い組織を作るための、最も重要な要素の一つと言えるでしょう。
組織力は業績に影響する
従業員の会社への愛着や貢献意欲（エンゲージメント）が高く、組織力のある企業は、そうでない企業よりも、売上、利益、顧客満足度が高い傾向が見られます。
また新しいことに挑戦しやすく、社員同士が協力し合う組織文化を持つ企業は、競争に強く、良い業績を上げやすいこともわかっています。これらのことから、組織力を高めることは、売上や利益を増やし、顧客満足度を向上させるなど企業の業績にプラスの影響を与えると言えるでしょう。
組織力を向上させる7つの施策
「組織力強化の必要性は感じているものの、具体的に何をすれば良いか分からない」という方も多いのではないでしょうか。組織力を効果的に高めるためには、一つの取り組みだけでなく、多角的なアプローチが重要になります。
本章では、組織力向上に特に効果的とされる以下の7つの施策に焦点を当て、それぞれの具体的な内容と進め方を解説します。
1.明確なビジョン・戦略の共有
2.社内コミュニケーションの活性化
3.従業員のエンゲージメント向上
4.人材育成・適材適所の推進
5.公平で透明性のある評価制度の構築
6.心理的安全性の確保
7.ダイバーシティ＆インクルージョンの推進
それぞれ順番に詳しく見ていきましょう。
1. 明確なビジョン・戦略の共有
組織力を強化するには、組織が進むべき方向（ビジョン）と、それを達成するための方法（戦略）を明確にし、全員で共有することが大切です。これにより、社員は同じ目標に向かって進むことができ、モチベーションも高まります。
2. 社内コミュニケーションの活性化
社員同士がスムーズに情報交換できる環境は、組織力強化に良い影響を与えます。社内コミュニケーションが活性化することで、部署間の協力がスムーズになり、仕事の効率が向上します。
例えば、チャットや社内SNS、定期的な会議、上司と部下の1対1の面談などが有効です。社員同士の円滑な意思疎通を促す環境を整えて、組織全体の連携を強化しましょう。
3. 従業員のエンゲージメント向上
社員が会社に愛着を持ち、意欲的に仕事に取り組む状態（エンゲージメント）を高めることは、組織力強化に不可欠です。従業員一人ひとりが自分の仕事の意義を理解し、成長できる機会を得て、適切なフィードバックを受けられる環境を整えましょう。
4. 人材育成・適材適所の推進
社員の能力を伸ばし、得意なことを活かせる仕事ができると、組織力も向上します。研修やキャリアプランの提示、部署異動などが有効です。社員一人ひとりの能力を最大限に引き出して、組織の成長に繋げましょう。
5. 公平で透明性のある評価制度の構築
社員が納得できる公平な評価は、社員のやる気を引き出すのに効果的です。特に、評価の基準を明確にして、上司だけでなく同僚や部下からの意見も聞き、評価結果を本人に伝えることが重要です。公正な評価とフィードバックは、社員の成長を促進するために大切な要素です。
6. 心理的安全性の確保
社員が安心して自分の意見を言える環境（心理的安全性）は、活発な意見交換や新しいアイデアを生み出します。失敗を責めない、どんな意見もまずは聞く、フィードバックを積極的に行うなどの工夫が必要です。互いを尊重し、安心して発言できる環境作りをしていきましょう。
7. ダイバーシティ＆インクルージョンの推進
多様な人材が活躍できる組織は、創造性や問題解決能力を高めます。多様な人材の採用、誰もが働きやすい環境整備、そして多様性に関する理解を深める研修などを通して、異なる価値観を尊重し、組織全体の力を引き出しましょう。
組織力強化に取り組む企業の事例
ここでは、組織力強化に積極的に取り組んでいる企業の事例を紹介します。これらの取り組みは、直接的な売上増加だけでなく、社員のモチベーション向上、社内連携の強化、ひいては企業の持続的な成長に貢献することが期待されます。
キーエンス：ナレッジ共有を促進
FA（ファクトリー・オートメーション）センサーや測定機器などを開発・販売する大手メーカーであるキーエンスは、全社員がアクセス可能な独自のナレッジ共有システムを構築し、営業ノウハウや顧客情報、技術情報などを一元管理しています。このシステムによって、社員は必要な情報に素早くアクセスできるようになり、業務効率が大きく向上しました。さらに、ベテラン社員の知識が若手社員へ共有されることで人材育成にも良い影響を及ぼしています。
日立ソリューションズ：コミュニケーション活性化
システムインテグレーションやソフトウェア開発を手がける日立ソリューションズは、チャットやWeb会議などのコミュニケーションツールを導入し、部署や役職を超えた活発な意見交換を促進しています。その結果、社員間の情報共有がスムーズになり、プロジェクトの進行も円滑になりました。社員同士の相互理解も深まることでチームワークが向上し、テレワークなど多様な働き方にも柔軟対応できるようになっています。
ダイメイ大阪：適切な人員配置
工業用プラスチック内外装製品などを手がけるダイメイ大阪は、従業員一人ひとりのスキル、適性、キャリアプランを考慮した人員配置を徹底し、定期的な面談や評価制度を通じて継続的に見直しを行っています。この取り組みによって、従業員は自分の能力を最大限に発揮できる仕事に就くことが可能となり、モチベーション高く業務に取り組めるようになりました。その結果、業務効率化や新たなアイデア創出も促進され、組織全体の活性化にも大きく貢献しています。
組織力向上には効果的な研修を実施しましょう
組織力とは、企業の持続的な成長を支える不可欠な基盤です。変化の激しい時代を生き残るには、組織力が非常に重要視されています。一方で、組織力の強化は一朝一夕には達成できません。この記事で紹介した施策に継続的に取り組むことで、組織は着実に強くなるでしょう。
また、これらの施策を効果的に進めるには、リーダーシップやコミュニケーションなどの関連スキルを社員が習得することも重要です。これらのスキルアップにはOJTに加え、外部研修なども有効ですが、学んだことを日々の業務で実践し、組織に定着させることでより高い効果が得られます。
弊社では、リーダーシップ研修やコミュニケーション研修など、組織力向上に役立つ様々な研修プログラムをご用意しています。
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